リファレンスチェック＝ほぼ内定は本当？内定とはいえない理由を解説

転職活動の際、企業からリファレンスチェックの実施を求められる場合があります。選考が進んでから実施の場合、つい「ほぼ内定だ」と受け取ることもあるでしょう。しかし、正式に内定が出るまでは採用プロセスの一過程。リファレンスチェックを行うからといって、ほぼ内定と決めつけるのは危険です。本記事ではリファレンスチェックは「ほぼ内定」とはいえない理由を解説していきます。

「リファレンスチェック＝内定」ではない理由

選考が進みリファレンスチェックの実施を求められると、ついほぼ内定かと思ってしまうかもしれません。なぜ「ほぼ内定」といわれているのか理由を見ていきましょう。

まだ最終判断は下されていない

リファレンスチェックは、あくまで選考プロセスの一環として行われます。選考の際、企業側の反応がどんなに良かったとしても、内定が決まったわけではありません。結果によって採用、不採用どちらになる可能性もあるので、油断せずに選考に臨みましょう。

ほぼ内定といわれる理由は？

リファレンスチェックが行われると「ほぼ内定」といわれるのは、最終面接や内定直前に実施されるケースが多いためです。経歴の裏取りや入社後のミスマッチ防止のために行われるリファレンスチェックを、応募者が「入社を検討されている」と早合点していると考えられます。

見送られるケースもある

リファレンスチェックが「ほぼ内定」といえない理由として、リファレンスチェックにより不採用となる場合があるためです。正式に内定が出されたあとに内定が取り消されることは違法ですが、リファレンスチェックはあくまで内定前に行われます。

面接や書類とリファレンスチェックの情報にギャップがあったり、求める人物像と異なったりした場合などは、不採用となることも考えられます。

企業が内定前にリファレンスチェックを行う目的

企業がリファレンスチェックを行う目的は、応募者が入社後に活躍してもらえるかを判断したいためです。リファレンスチェックは応募者にとってもメリットがあります。その理由を見ていきましょう。

そもそもリファレンスチェックとは？

リファレンスチェックとは、企業が応募者の職歴や人柄を知るために、第三者に対して行う調査のことです。応募者を良く知る人物に仕事ぶりなどを聞くことで、履歴書や面接だけでは判断できない性格や働き方の確認ができます。企業はリファレンスチェックによって応募者を比較し、より企業に合う人材を採用するための判断材料にするのです。

【参考】リファレンスチェックとは？具体的な実施方法と注意点【2025年最新｜人事担当者必見！】

企業が導入する理由は？

リファレンスチェックの実施により、応募者が過去にどのような業務を行い、成果を出してきたかを詳細に把握できます。

人物像を知ることにより、入社後のミスマッチ防止につながり、長期的な雇用関係を築く基盤となります。また、リーダーシップやチームワークの良さなど応募者の「実務での顔」を知る手段でもあるため、企業側は即戦力となるかを判断できるのです。

応募者がリファレンスチェックを受けるメリット

リファレンスチェックは企業だけでなく応募者にもメリットがあります。第三者によって行われるリファレンスチェックは、客観的な評価によって応募者の自己アピールを裏付け、信憑性を高めてくれます。ときには自身では気付いていない強みを伝えてくれることも。また、リファレンスチェックの結果をもとに配属を決定されるため、入社後の早期活躍を見込めます。人柄も伝わった状態での入社は、働きやすさにもつながるでしょう。

リファレンスチェックのよくある質問と注意点

リファレンスチェックは第三者に応募者のことを聞く調査方法です。慣れていないと、企業側にどのような情報が伝わるのか不安もあるでしょう。リファレンスチェックでよくある質問や、注意するべき点を解説します。

バックグラウンドチェックとの違いは？

リファレンスチェックとよく似た調査に「バックグラウンドチェック」があります。バックグラウンドチェックは応募者の経歴の正確性を確認する調査です。学歴や職歴が履歴書と相違ないか、犯罪歴はないかなど、応募者の公的なデータを確認し、企業のリスクにならないかを確認するのが目的です。

現在の職場に転職が知られることはある？

リファレンスチェックは現職の上司や同僚などに依頼するケースが多いため、だまって転職活動している場合、気まずい思いをするかもしれません。ただ、リファレンスチェックを実施するには、必ず応募者の同意が前提のため、勝手に連絡がいくことはありません。

しかし、リファレンスチェックが行われる際に現在の職場に依頼する可能性は高いので、事前に相談しておくことをおすすめします。

誰に頼めば良い？

最初に検討されるのは現職の上司や同僚です。応募者の人柄や仕事ぶりを最も近くで見ている人だからです。現職の人間と反りが合わず適切な評価を得られそうにない場合には、前職の関係者や仕事以外の知り合いへの依頼もできます。

推薦者は、応募者の自己アピールを裏付けたり、応募者の強みを補強してくれたりする情報をくれる存在です。良好な関係で、自分の良いところを知っている人に依頼するのが絶対条件です。リファレンスチェックを依頼する相手は慎重に選びましょう。

【参考】リファレンスチェックは誰に頼むべき？

どのタイミングで行われる？

リファレンスチェックが採用過程のどの段階で行われるかは企業によって異なります。タイミングは決まっているわけではないのですが、最終面接前に行う企業が多いです。内定の可能性が高まった段階でのリファレンスチェックにより、応募者の仕事ぶりを判断し、自社で活躍できるかを見極められます。

応募者の適性や信頼性を早めに確認したい場合は、採用過程の初期段階で行われることもあります。

リファレンスチェックを拒否できる？

リファレンスチェックは応募者の同意が前提であるため、リファレンスチェックを行いたくない場合は拒否することもできます。ただし、企業側から不信感を持たれてしまう可能性は否めません。応募先の企業にしっかり理由を説明して理解を求めるか、信頼できる知り合いへの依頼などを検討しましょう。採用が不利になる可能性があるため、基本的にはリファレンスチェックを受けることをおすすめします。

【参考】リファレンスチェックを頼める人がいないと不採用になる？その対処法とは？

リファレンスチェックで不採用になるパターン

採用前の段階なので、リファレンスチェックによって不採用になる可能性は否定できません。どのような原因で不採用になるのかをひとつずつ確認していきましょう。

評価が極端に低い

社内トラブルを起こした職歴が判明すると不採用になる場合があります。セクハラ、パワハラなどの対人関係のトラブルや、遅刻や無断欠勤が多いなどの規律違反があった場合は信頼性が落ちてしまいます。いくら能力が高くても、企業はリスクのある人材を積極的に採用しようとは考えません。

経歴詐称など不審な点がある

事前に申告した経歴と、実際の経歴が明らかに異なる場合、不採用のリスクが高まります。具体的には役職の虚偽申告、実績の誇張などが挙げられます。自身をアピールしようと、つい売上実績の水増しをしてしまうかもしれません。しかし経歴に不審な点があるとわかれば、信頼性を損ねてしまいます。自分に不利な情報でも、事実をそのまま伝えましょう。

リファレンスチェックが原因で落ちることは少ない

リファレンスチェックは選考の最終段階での実施が多く、応募者の人柄や能力の調査を目的に行われるため、リファレンスチェックが原因で落ちることは少ないといえるでしょう。

あくまで「まだ選考途中」ではありますが、内定の可能性が高い状態であることには違いありません。リファレンスチェックは事前準備をしっかり行い、慎重に推薦者を選べば、落ちることの大半は防げるものです。マイナビのリファレンスチェックサービス『TRUST POCKET』なら、頼める人がいない場合の対応も迅速です。適切な人選を行って、効果的にリファレンスチェックを実施しましょう。

「ほぼ内定」から「正式な内定」へ｜リファレンスチェックは信頼確認の有効な手段

リファレンスチェックはあくまで採用の一過程であり、ほぼ内定とはいえません。しかしリファレンスチェックが原因で不採用になることは少なく、しっかり準備すれば応募者にとっても有利になります。また、リファレンスチェックは企業とのミスマッチを防ぐ有効な手段。リファレンスチェックを正しく理解し、効果的に対応して「本当の内定」を勝ち取りましょう。

リファレンスチェックなら『TRUST POCKET（トラストポケット）』

TRUST POCKETとは、株式会社マイナビが提供するオンラインリファレンスチェックサービスです。求職者の現職や前職の上司・同僚などから働きぶりのレビューを取得することができます。

【TRUST POCKETの特徴】

• 簡単かつ効率的にリファレンスチェックを実施可能
• 求職者・推薦者のユーザビリティも考慮し、できる限り歩留まりを軽減
• 募集ターゲットに合わせた複数の質問テンプレートを自由に利用できる
• セキュリティ面、法的観点も入念にチェックした上で設計
• 採用ニーズに合わせて選べる料金設定
• 採用のミスマッチを軽減したり入社後の早期活躍に活用するために、リファレンスチェックを実施する企業も少しずつ増加しています。

ぜひご興味があれば、お気軽にお問い合わせください。

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