リファレンスチェックを頼める人がいないと不採用？その対処法とは

リファレンスチェックを頼める人がいない場合、不採用なのでしょうか。本記事では、求職者（候補者）と採用企業という両方の視点から、リファレンスチェックを頼める人がいない場合の採用可否と注意が必要な違法行為、それぞれの立場における対処法を解説します。

リファレンスチェックを頼める人がいないと不採用？

リファレンスチェックを頼める人がいなくても、不採用にはなりません。ただし、求職者（候補者）と採用企業のどちらにも、リファレンスチェックにおいて違法行為となってしまわないよう注意すべきことがあります。

　

求職者（候補者）の場合

リファレンスチェックを頼める人がいなくても不採用にならないからという理由で、安易に拒否するのはやめましょう。

適切な推薦者がいないという理由で協力できないことを伝えて相談するなど、リファレンスチェックに協力する姿勢が必要です。一方的に拒否すると、何か後ろめたいことがあるのではないかという印象を採用企業に与えかねません。

残念ながら一部には、採用されたい一心で学歴や経歴を詐称する候補者がいます。経歴詐称は罪に問われる行為ですので、不採用になる可能性があります。推薦者の替え玉やなりすましも詐欺にあたる可能性があり、不採用という結果を招きかねません。

採用してほしい企業をだますような行為は、それだけで信頼を失います。厳に慎みましょう。偽ることなくリファレンスチェックを頼める人がいないと伝えるほうが、採用企業にとっては対応がとりやすいといえます。

採用企業の場合

候補者にリファレンスチェックを頼める人がいないという理由で、不採用にしてはいけません。労働基準法と個人情報保護法という2つの法律で違法行為となるためです。

労働基準法で、リファレンスチェックの拒否を理由に内定を取り消してはいけないとされています。候補者に内定を通知した時点で雇用契約が成立しますので、候補者の不法行為や採用企業の大幅な経営悪化などのような合理的な理由がなければ、解雇にあたるためです。

候補者にリファレンスチェックに応じるよう強要することも避けましょう。法的拘束力のないリファレンスチェックは、候補者から拒否されたら実施できません。互いのメリットを示して、協力を求めるようにします。

個人情報保護法では、候補者の同意なく推薦者に連絡をとることを禁じています。リファレンスチェックの実施そのものは違法ではありませんが、取得して良い情報は、適性や能力に関することに限られています。控えたほうが良い項目もありますので、注意が必要です。

どのような行為が違法となるかについては、こちらの記事で解説しています。

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リファレンスチェックを頼める人がいない場合の対処法

 

 

リファレンスチェックは、ミスマッチや入社後の定着率を高める上で効果的な手段です。求職者（候補者）と採用企業のどちらにもメリットがあります。頼める人がいないという理由ですぐに実施を見送るのではなく、どのように対処したら求める情報を得られるかを検討しましょう。

求職者（候補者）向け対処法

採用企業からリファレンスチェックの打診や依頼を受けたものの、適任といえる推薦者が見つからない場合は、次の3つの方法で対処することをおすすめします。

1．仕事の関係者以外に推薦者（リファラー）を依頼する

一般的に、リファレンスチェックを依頼する推薦者には、仕事の関係者を提案するのが適切とされています。現職で難しい場合は前職以前に遡るというように、仕事関係者の中で探していくのが基本です。しかし、仕事関係者には適切な推薦者がいない場合もあるでしょう。

そのような場合には、恩師などお世話になった先生や地域活動の組織の代表者など、仕事関係者以外から推薦者を選ぶという方法もあります。候補者の人柄や仕事ぶりを語れる推薦者は、仕事関係者に限られているわけではありません。

2．自分の評価が伝わる書類を用意する

適切な推薦者を見つけるのが難しい場合には、その代わりとして自分の評価が伝わる書類を用意しましょう。リファレンスチェックの目的は、候補者の人柄や仕事ぶりを客観的な視点から確認することですので、その目的に沿うものを選びます。

例えば、推薦状や業務関連の資格の合格証、ポートフォリオなどです。推薦者になるのは気が引けるという人でも、推薦状には対応してくれる可能性があります。応募している業務に関連する資格や検定を取得している場合には、合格証が何よりの証拠です。

職種によっては、ポートフォリオが効果的な場合もあります。作品や参加したプロジェクトなどを見てもらうことで、人柄や仕事ぶりを伝えられます。

3．適切な推薦者（リファラー）がいないと相談する

リファレンスチェックを頼める人がいないと相談するのも、対処法のひとつです。採用企業にとっては、候補者に推薦者がいないこと自体が大きな問題ではなく、その事実を受けて候補者がどのように対処するかのほうが重要だといえます。

推薦者が見つからないという不利に働くかもしれない状況を、隠さずに相談するという姿勢は、かえって誠実さを印象づける可能性があります。一緒に仕事をしていく中で、状況が悪化した際に早めに報告や相談をしてもらえるだろうという期待を生むからです。

問題なのは、適切な推薦者がいないからと、替え玉やなりすましで偽りの推薦者を用意するような方向へと進んでしまうことです。こちらは信頼が失墜し、それこそ不採用という事態を招きかねません。

企業向け対処法

候補者から適切な推薦者が見つからないという連絡を受けたら、代替手段を検討しましょう。代替手段には、主に3つの方法があります。

1．性格診断

リファレンスチェックの代替手段には、性格診断があります。推薦者のように長期間にわたる候補者の実績という点では不足があるものの、性格診断を実施した時点での価値観や志向性といった性格や行動傾向の把握が可能です。

具体的には、BIG5や16Personalitiesなどがあります。

2．適性検査

業務への適性を確認できるのが、適性検査です。心理的傾向や行動特性を診断する性格診断と異なり、候補者の読解や計算、思考力といったスキルや能力に着目しています。候補者の得意不得意や強み弱みの理解を深めて、業務に対する適性を判断するための情報を得るのが目的です。

よく知られているSPIをはじめとして、適性診断MATCH plusなどの検査があります。

3．実務テスト

募集しているポジションの実務テストを実施するのも、候補者の仕事ぶりを確認する方法のひとつです。自社の実務によくある状況や局面で、候補者が一体どのように対応するかを見ます。

決まったテスト形式はありませんので、独自に作成する必要があります。ペーパーテストとして実施しても、面接時間の一部を割いて口頭でやりとりしても良いでしょう。ポイントは、絶対的な正解がない状況で、候補者が何を根拠にどのような判断を下し、行動するかを確認できるようにしておくことです。

リファレンスチェックを頼める人がいない場合は早めの対処が重要

リファレンスチェックを頼める人がいないという状況は、決して珍しくありません。求職者（候補者）や推薦者、採用企業にはそれぞれの思いや立場などがあり、予定どおりにリファレンスチェックが進まないこともあるからです。

もしリファレンスチェックを頼める人がいない場合には、求職者（候補者）も採用企業も早めに対処しましょう。採用選考が長引くのは、どちらにもあまりメリットがなく良い印象を残しません。マイナビのリファレンスチェックサービス「TRUST POCKET」なら、頼める人がいない場合の対応が迅速で、速やかに採用選考を進められます。