リファレンスチェックの費用相場は？料金体系と選び方を解説

リファレンスチェックの費用は、料金体系や確認内容、実施形式によって異なります。そのため、費用相場や自社に合うサービス選びに悩む人事・採用担当者もいるでしょう。

導入時に金額だけを比較すると、サービス内容や品質を見落とす可能性があります。費用相場だけでなく、自社に必要なサービスが含まれているかも確認することが大切です。

今回はリファレンスチェックの費用相場、導入時に確認しておきたいポイントをお伝えします。

リファレンスチェックの費用相場

リファレンスチェックの費用の目安は、従量課金制では1人あたり10,000～41,800円程度、定額制では月額10,000～60,000円程度です。サービスによって金額に差があるのは、サービス内容や料金体系が異なるためです。次にリファレンスチェックの主な料金体系を見ていきましょう。

なお、代表的なリファレンスチェックサービスの内容や料金について詳しく知りたい場合には、こちらの記事でサービス概要と特徴をまとめています。

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リファレンスチェックの主な料金体系

リファレンスチェックには、大きく分けて2つの料金体系があります。利用した分を支払う従量課金制と、利用実績にかかわらず固定額を支払う定額制です。
サービスによっては、初期費用やオプション料金が発生する場合もあります。

利用件数に応じて支払う従量課金制

従量課金制とは、利用した分だけを支払う方式です。料金は候補者1人あたりに設定されるのが一般的で、必要な件数分のチケットを購入する形式もあります。
利用人数が少ない場合や、次に利用する時期が決まっていない場合に適しているでしょう。

候補者1人あたりの費用に差が生じる主な要素は、次のとおりです。

・候補者について確認する内容（実績や評価、勤務態度、仕事ぶり、人柄など）
・推薦者の人数
・実施形式（Webアンケートやヒアリングなど）

月額・年額で支払う定額制

定額制とは、実際の利用回数や利用量などの実績にかかわらず、月間や年間といったあらかじめ定められた一定の利用期間に対して、固定の料金が設定される料金体系です。

利用頻度が高い場合には、定額制のほうが従量課金制よりも候補者1人あたりの費用を抑えられる可能性があるでしょう。一方、利用人数が少ない場合は、従量課金制よりも割高になることがあるため、注意が必要です。定額制は月間の利用人数が多い企業や、継続的な採用を予定している企業に適しています。

どちらの料金体系を選ぶか迷う場合は、従量課金制と定額制の両方に対応したリファレンスチェックサービスを選ぶとよいでしょう。まずは従量課金制から始め、利用状況を見ながら定額制へ切り替えられます。

初期費用やオプション料金

リファレンスチェックサービスの導入時には、利用料金とは別に初期費用がかかる場合があります。また、利用する機能やサービスに応じて、オプション料金が発生する事もあるでしょう。

初期費用とは、サービスの導入時に一度だけ発生する費用です。アカウントの開設や初期設定などにかかる費用が該当します。サービスによっては無料の場合や、キャンペーンによって免除される場合もあるため、契約前に初期費用の有無と内訳を確認しておくことが大切です。

オプション料金が発生する例として、電話や対面によるヒアリング、多言語対応などが挙げられます。バックグラウンドチェックやコンプライアンスチェック、反社チェックなどを、オプションまたは関連サービスとして利用できる場合もあります。

これらは必ず発生する費用ではありませんが、利用する可能性がある場合は、基本料金と合わせた総額を見積もっておきましょう。

リファレンスチェックの費用が変わる要素

リファレンスチェックの費用は、確認できる内容や実施形式、オプションサービスの有無によって変わります。ここでは、費用を左右する主な要素を詳しく見ていきましょう。

確認できる内容

候補者について確認できる内容によって、費用が変わる場合があります。確認項目の範囲と、それが基本料金に含まれているかを確認することが大切です。

リファレンスチェックの確認項目には、実績や評価、業務遂行能力、問題解決能力、勤務態度、人柄、人間関係などがあります。一般的には、標準的なチェック内容や既定の質問票が用意されており、候補者について確認できる内容が決まっているケースが多いでしょう。

サービスによっては、確認範囲を広げたり、さらに詳しい情報を得るために質問を追加したりすると、追加費用がかかる場合があります。推薦者の人数によって料金が変わることもあるため、基本料金に含まれる確認内容と推薦者数を事前に確認しておきましょう。

Webアンケートや電話などの実施形式

リファレンスチェックの実施形式も、サービスの費用を左右する要素のひとつです。主な実施形式には、Webアンケートや電話、面談などがあります。

費用面では、Webアンケートによるオンライン完結型が比較的導入しやすいでしょう。一方、電話や面談によるヒアリングは、日程調整や聞き取り、レポート作成などに人の手がかかるため、費用が高くなる傾向にあります。回答内容に応じて質問を掘り下げやすく、より詳しい情報を得られる点が特徴です。

多言語対応などのオプションサービス

確認内容や実施形式に加え、採用管理システムとの連携や多言語対応などのオプションサービスも費用に影響します。対応の有無や追加料金はサービスによって異なるため、自社で必要かどうかを踏まえて確認しましょう。

海外在住者や外国人の推薦者へ回答を依頼する場合には、多言語対応が必要になることもあります。対応している言語や、追加料金の有無を事前に確認しておくことが大切です。

導入前に費用以外で確認したい3つのポイント

リファレンスチェックサービスを選ぶ際は、費用だけでなく、回答率と回答を得るまでの時間、質問のカスタマイズ性、調査結果の活用しやすさも確認することが大切です。
ここでは、導入前に確認したい3つのポイントを解説します。

回答率と回答を得るまでの時間

推薦者の回答率と、回答を得るまでに要する時間は、サービスの品質に大きく影響します。仮に定額制の使い放題プランであったとしても、回答率が低ければ、推薦者の選び直しや再依頼が必要になることがあります。また、回答を得るまでに時間がかかれば、採用選考が滞り、候補者への連絡が遅れかねません。

Webアンケート完結型では、回答率80～90％、回答を得るまでの時間は3～5日を目安として掲げているサービスもあります。電話や面談の場合には、推薦者との日程調整が必要なため、より時間がかかると認識しておきましょう。

推薦者の選び直しや回答待ちは、採用選考のスピードダウンや、候補者・採用企業の負担を増やすことにつながります。リファレンスチェックの費用に直接表れるものではありませんが、しっかりと確認しておきたいポイントです。

質問内容とカスタマイズの自由度

多くのリファレンスチェックサービスでは、推薦者への質問に既定のひな型が用意されています。候補者の職種やポジションなどによって確認したい内容は異なるため、質問をどこまでカスタマイズできるか確認しましょう。

用意された質問の組み替えができるか、回答方式を変更できるか、オリジナルの質問を追加できるかといった点は、使い勝手の良し悪しに関わります。サービスを選ぶ上で大切なポイントであるため、導入前の確認が欠かせません。

調査結果の見やすさと活用しやすさ

推薦者から得た回答が見やすく整理されているか、サービス資料やデモ画面などでレポートの見本を事前に確認することをおすすめします。

必要な項目がわかりやすくまとまっているか、回答の傾向を把握しやすいかなど、採用判断に活用できる内容かをチェックします。レポートの表示項目や出力形式をカスタマイズできるかも、必要に応じて確認するとよいでしょう。

費用とサービス内容を比較して自社に合うものを選ぼう

リファレンスチェックの導入を検討する際に重要なのは、費用に見合ったサービス内容かを確認することです。料金だけでなく、回答率と回答を得るまでの時間、質問のカスタマイズ性、調査結果の活用しやすさも比較し、自社の採用計画に適したサービスを選びましょう。

マイナビの「TRUST POCKET」は、Webアンケートで完結するリファレンスチェックサービスです。職種や役職に応じた50種類以上の質問テンプレートが用意され、企業独自の質問にもカスタマイズできます。料金は従量課金制と定額制の両方に対応しているため、利用状況に合ったプランを選択可能です。

費用とサービス内容を比較した上で、自社に適している場合は「TRUST POCKET」の導入をご検討ください。
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• 簡単かつ効率的にリファレンスチェックを実施可能
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• セキュリティ面、法的観点も入念にチェックした上で設計
• 採用ニーズに合わせて選べる料金設定
• 採用のミスマッチを軽減したり入社後の早期活躍に活用するために、リファレンスチェックを実施する企業も少しずつ増加しています。

ぜひご興味があれば、お気軽にお問い合わせください。

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