【求職者向け】リファレンスチェックは誰に頼むべき？

コラム

2023.12.15

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選考活動でリファレンスチェックを実施する企業が増えています。誰に頼むべきか、どのような情報を確認するのか、注意すべきことはあるかについて理解しておくことは、内定獲得にむけて重要です。求職者のよくある疑問点をまとめてみました。

リファレンスチェックとは？

リファレンスチェックとは書類や面接だけでは分からない求職者の情報を一緒に働いたことのある第三者（現職・前職の職場の上司や同僚など）から取得することで、マッチング精度の向上や入社後の育成に活用することです。採用における見極めが難しくなっていく中、新しい採用手法としてリファレンスチェックを導入する企業も増えてきています。

いま注目のリファレンスチェックとは？

【リファレンスチェックイメージ例】

主な登場人物は、『採用企業』、選考を受ける『求職者（採用候補者）』、採用候補者の働きぶりをよく知る『推薦者』（上司・同僚・部下など）の三者です。実施の流れは以下となります。

①『採用企業』がリファレンスチェックを『求職者(採用候補者)』に依頼
②その後、『求職者（採用候補者）』が『推薦者』に回答を依頼
③『推薦者』が『採用企業』に回答を提出する

リファレンスチェックの疑問点

採用企業はリファレンスチェックを依頼して何を知りたい？

企業がリファレンスチェックを依頼する主な目的は、求職者の過去の働きぶりを把握することで採用・入社時のズレを軽減させたり、早期活躍のために入社後の育成計画を作成します。具体的には、職務スキル、勤務状況、勤務態度、性格面、仕事スタイル、強み、弱み、実績の信憑性などを確認します。ポジティブ・ネガティブの両面を確認し、等身大の求職者を把握します。

求職者はリファレンスチェックを誰に頼むべき？

リファレンスチェックを依頼する推薦者（回答者）は、基本的には求職者が一緒に働いたことのある上司、同僚、部下などが適しています。特に長く一緒に働いている方が好ましいです。これらの人々は、求職者の業務遂行能力やパフォーマンスに関する客観的な情報を提供できる可能性が高いからです。しかし、どうしても難しい場合は、副業先、取引先などに依頼をすることも考慮されます。採用企業から希望されている推薦者を確認しながら、依頼する推薦者を検討してみてください。

リファレンスチェックの質問内容は？

リファレンスチェックの質問内容は、候補者の業務スキルや勤怠状況、業務遂行能力、コミュニケーションスタイル、チームでの貢献度などに焦点を当てることが一般的です。具体的なプロジェクトの関わり方や成果・実績についての質問も含まれることがあります。

リファレンスチェック懸念事項

リファレンスチェックは拒否できる？

リファレンスチェックは、求職者の同意を得て行われるものです。どうしてもリファレンスチェックを拒否したい場合、採用企業に対して拒否理由を正しく伝えることが大切です。理由が妥当である場合は、企業とのコミュニケーションを通じて他の方法で評価を行うことも考慮されるでしょう。ただし、リファレンスチェックの同意を得られない場合、選考活動が中断する可能性も覚えておくべきです。

リファレンスチェックで会社に転職活動がばれることはある？

通常、リファレンスチェックは求職者の同意を得て行われるため、知らぬ間に転職活動が現職にばれることはありません。ただし、リファレンスチェックを依頼する推薦者には転職活動をお伝えした上で、依頼の承認をいただく必要があります。サービスによっては選考中の企業を推薦者に共有したり、非公開のまま進めたりできます。リファレンスチェックの詳細は採用企業にご確認ください。

リファレンスチェックを受けることで現職に勝手に連絡がいくことはある？

リファレンスチェックを受けることで、現職に勝手に連絡がいくことはありません。採用企業は、候補者のプライバシーを尊重し、適切なコミュニケーションを行うはずです。不安な場合は、採用企業からリファレンスチェック実施の流れを確認したほうがよいでしょう。

求職者が実施するメリットはある？

採用企業の選考フローで実施するので、求職者にとって負担に感じることが多いと思います。しかし、積み重ねた実績を第三者評価として証明でき、ご自身のアピールに繋がることもあります。等身大を企業に理解してもらい、入社のズレと期待値とのギャップを軽減させることができますので、必ずしも求職者にとってメリットがないわけではなさそうです。