リファレンスチェックは誰に頼むといい?推薦者の選び方
採用企業にとって、候補者のリファレンスチェックを誰に頼むかは重要なポイントです。候補者にリファレンスチェックの承諾を得る前提として、採用企業はどのような人物が推薦者(リファラー)として適切かを知っておかなければなりません。本記事では、リファレンスチェックで確認する内容を踏まえた上で、適切な推薦者の選び方について解説します。
リファレンスチェックは誰に頼むのが適切か
リファレンスチェックを誰に頼むかは重要なポイントです。
候補者との関係によって、推薦者から得られる情報が変わってきます。リファレンスチェックで確認したいことと、具体的な依頼先を見てみましょう。
リファレンスチェックで確認したいこと
まず初めに、リファレンスチェックで採用企業が確認しておきたい項目には、次のようなものがあります。
- 人柄
- 人間関係
- スキル
- 実績
- 仕事に臨む姿勢
- 勤務態度
推薦者は、候補者の人柄や仕事ぶりをよく知る人物を選びます。
候補者の近くで働き、仕事の進め方や課題への向き合い方などについて語れる人物がふさわしいといえるでしょう。
2つの依頼先
依頼先は、大きく2つに分かれます。仕事もしくは仕事以外の関係者です。
- 仕事の関係者
仕事の関係者の中でも、現職かつ候補者と同じ部署の上司や同僚、部下を、最初の候補として検討しましょう。
現職の関係者を避ける場合には、前職の関係者に依頼します。前職の関係者も難しい場合には、現職の取引先や顧客など社外の仕事関係者に依頼してみましょう。
- 仕事以外の関係者
仕事以外の関係者に依頼する場合、候補者がお世話になった先生や団体責任者などが依頼先の候補になります。研究室やゼミの教授、部活動の顧問の先生、ボランティア活動の責任者などが、適任でしょう。
リファレンスチェックの推薦者(リファラー)を選ぶ際の注意点
本人の了承を得る
リファレンスチェックは、候補者本人の了承を得てから実施するのが鉄則です。候補者の中には、転職活動を現職に伏せている場合があります。リファレンスチェックをきっかけとして転職活動を知られてしまうと、現職企業からの引き止めなど、転職活動に支障をきたす可能性があります。
複数の推薦者(リファラー)に依頼する
推薦者は複数名のほうが、リファレンスチェックで得られる情報の範囲や厚み、客観性が増します。推薦者に回答を断られる可能性もありますので、複数名に依頼しましょう。推薦者の人数は、2~3名というのが一般的です。
推薦者(リファラー)選びは慎重に
リファレンスチェックは、応募書類や面接でのやりとりなど自己申告が原則となる採用選考で、客観性を高めるために用います。
候補者と採用企業の双方にとって貴重な情報となりますので、推薦者は慎重に選びましょう。推薦者選びを間違えると、有益な情報が得られない可能性もあります。
リファレンスチェックの流れや注意点については、こちらの記事で詳しく解説しています。
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仕事の関係者に依頼する場合
仕事の関係者には、候補者の現職(所属部署)の関係者や前職関係者、社外関係者がいます。仕事上のやりとりがあるため、候補者の人柄や仕事ぶりをつぶさに見ているはずです。最初に考えたい推薦者候補といえます。
現職(所属部署)の上司
推薦者候補として最初に検討したいのは、現職の上司です。候補者の人柄や仕事ぶりを管理職という立場からよく見ているはずだからです。ただし、候補者と折り合いが悪く頼みにくい場合や、依頼したものの忙しく連絡が取れないといった場合は、別の推薦者を探します。
現職(所属部署)の同僚
候補者の人柄や仕事ぶりを最も近くで見ているのが、現職の同僚です。仕事の進め方や人間関係などについて詳しい情報を得られる可能性が高いといえます。ただし、業務上の課題や課題への向き合い方といった視点の情報を得るのは難しいでしょう。
現職(所属部署)の部下
候補者が役職者やリーダーといったマネジメント経験者の場合は、現職の部下が推薦者候補にふさわしいといえます。上司だからと忖度した回答をしないように働きかけましょう。候補者が役員待遇などハイクラスでの転職で、目ぼしい上司がいない場合なども、部下が適切です。
前職関係者
前職や前々職など、現職ではない仕事関係者にリファレンスチェックを依頼する場合、まずは現職の仕事関係者を避ける理由を確認しましょう。転職活動を知られたくない、現職上司と反りが合わず適切な評価を得られそうにない、上司が替わったばかりで自分のことをよく知らないといった理由が、候補者にはあるはずです。現職での仕事ぶりを知りたいのであれば、所属部署ではない仕事関係者に依頼するという方法もあります。
社外の関係者
所属部署ではない仕事関係者としてリファレンスチェックを依頼する候補に挙がってくるのは、取引先や顧客です。候補者が社外の関係者に見せる外向きの顔を確認できるでしょう。注意したいのは、候補者が転職活動を伏せている場合です。社外の関係者とはいえ、昔から人の口には戸が立てられないといわれます。口外してしまわないよう協力を求めることを忘れないようにしましょう。
仕事以外の関係者に頼む場合
仕事の関係者を避けたい場合や第二新卒などのように就業期間がそう長くはない場合、仕事以外の関係者にリファレンスチェックを依頼するという選択肢もあります。
お世話になった先生
大学の研究室やゼミの教授、部活動や長く続けているスポーツ、習い事などの先生を候補者の推薦者として考えましょう。就業期間が短い企業の場合、どのような仕事ぶりだったかを確認するのに適していない可能性もあります。候補者が長期間にわたって継続していることならば、人柄や物事の進め方などを確認しやすいといえるでしょう。
ボランティア組織の代表者
候補者がボランティアなどの地域活動や奉仕活動を継続している場合には、そのような組織の代表者や仲間も推薦者候補として適任といえます。例えば、地域の清掃や緑化といった美化活動、高齢者や障がい者施設でのボランティア、自治会の行事サポート活動などは、候補者の人柄や価値観を知る上で大切な視点といえるでしょう。
旧知の友人や知人
上記の2つにも該当者がいない場合には、旧知の友人や知人に依頼するという方法もあります。仕事ぶりという点では、職場に比べて客観性に欠けるかもしれませんが、候補者の人柄や価値観などを聞ける可能性は高いでしょう。
リファレンスチェックを誰に頼むか迷ったら
リファレンスチェックを誰に頼むか迷ったら、採用選考の参考にする情報を得るという原点に立ち返ることをおすすめします。
応募書類や面接でのやりとりでは得られなかった、第三者視点による情報の入手を優先しましょう。どのような情報を得たいのかによって、人選は変わってきます。
また、推薦者は必ずリファレンスチェックに応じるとは限りません。あくまでも任意の協力に基づくため、断られる可能性があります。そのような場合に備えて、複数の候補を検討しておきましょう。
適切な人選でリファレンスチェックを効果的に
リファレンスチェックを誰に頼むかは、候補者のどのようなことを詳しく知りたいかによって変わります。重視するのが候補者の人柄なのか仕事ぶりなのかなど、内容によって依頼先は変わるのが自然です。
推薦者の人選は、採用企業と候補者の双方にとって大切なポイントだといえます。人選に悩むようであれば、経験豊富なマイナビの「TRUST POCKET」をご検討ください。適切な人選で、効果的にリファレンスチェックを実施しましょう。